NHKの教育番組等は大人も子供も絶賛!受信料の徴収方法を見直して
またNHKが受信料を回収に来た！
居留守を使えば、受信料は払わなくて済む！
受信料の徴収の仕方が
差し押さえみたいで怖いです。
NHKはそんなに見る物じゃないから、
受信料の支払いは必要ない！
等々、少し考えてみた方が
いいかもしれません。
NHKという民間企業について、
私達は”受信料”という観点から様々な
問題を提起していますが、
NHK自体に問題があるのでしょうか？
まず、何がNHKを嫌いに、
抵抗あるものとして観るのかを
判断しなければなりません。
NHK教育番組は大人も子供も絶賛!
NHKは！と、名前を聞いただけで嫌という方もいらっしゃるかもしれませんが、NHKがどんな番組を放送しているか一度落ち着いて考えてみましょう。
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第63～67話(1週間分)の物語をぎゅっと短くまとめた動画です。75分が、だいたい2分でわかります😮
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— 朝ドラ｢カムカムエヴリバディ｣#カムカム (@asadora_bk_nhk) February 3, 2022
・時代や家族をモチーフとして忘れかけた人間味のある朝ドラ
・外国語等を学ぶ、教育に特化した番組
・子供向けの人形を使った幼児にもわかりやすい番組
・経営者やプロ、技術者等の多くの苦労や経験をしてきた人々の生きざまドキュメンタリー
・海外の恋愛ドラマ
・料理番組
等々、、、
すごくないですか？まさに、万能です。
面白さは！と笑いをとるのであれば、漫才や歌番組、クイズ番組等も多岐に渡り放送しています。
他局と言えば、視聴率をとることが優先ですので、人間感情を優先したドラマや長時間のバラエティ番組、ニュース等と似たり寄ったりです。
もちろん、他局の放送を否定はしていません。
面白いですが、NHKは”教育”という面に特化した放送を数十年も前から変わらず放送されています。
NHKの番組は主婦の味方ですョ
NHKという言葉を除けば、
小さなお子さんがいる主婦もしくは主夫の方、
間違いなくNHK教育番組を
子供達に見せているはずです。
午前中には子供向けの体操や、人形を使った番組で子供達の目を引きます。
その放送は、子供達の成長に段階を設けたようになっており、例えば夏休み等の長期休日に至っては、自由研究等の宿題にも対応できるようなものを放送していたりもします。
番組に見入っている間、家事をしなければならない母、もしくは父は、非常に助かっているのではないでしょうか？
子供達が外出するお昼時から夕方までは、比較的大人が観るようなドラマやニュース、政治（国会）の番組が放送されます。
子供達は昼寝するか、元気に遊ぶ時間ですので、有効な時間活用が出来るわけです。
そして、帰宅した子供たちは、家事をしなければいけない大人達に向かうはずですが、その時間に子供向けの番組が放送されています。
しかし、他局においても子供向けのアニメが放送されていますから、他局との競争になりますが、あえて他局と違うのは、やはり”教育”に重点が置かれているというところでしょう。
その時間、夕食や洗濯物の回収など、大人は大人の仕事が出来るわけです。
受信料の徴収にも教育を入れてみたら!?
そこまで、”教育”という面で、放送する番組に力を入れているNHKであるならば、その番組の価値は如何なる世代であっても高いモノです。
しかし、これだけNHKという企業を敵対視するということは、やはり”受信料”が原因の一つあるといっても過言ではないでしょう。
確かに、あまり見ることは無いからと受信料の支払いを拒む人々はたくさんいます。
本当に支払う義務が違法であるならば、NHKの受信料を支払う義務自体がまず放送法として制定されないでしょう。
見る価値がある番組としての評価があるからこそ、法律を下に支払い義務を設けているはずです。
受信料の徴収方法が問題！
しかし、”支払の義務”が生じているのだから、受信料を支払えと強制する態度や行いが、NHK放送の重要性を阻害視しているようにも思えます。
他局もありますから、NHK放送はそんなにずっと点けているような番組ではありません。
むしろ、必要な放送を必要な時に見たいという特定の人物向けに特化したものです。
視聴率を求めるのであれば、24時間バラエティ番組や子供向けのアニメを流していればいいわけですから。
となれば、NHKが世間から叩かれる理由となっている受信料の徴収のイメージを変えなくてはなりません。
ここまで、人の教育に特化した番組を放送できているのに、受信料を徴収する人物が度を超えたモノであれば、”教育”として本末転倒になるでしょう。
まとめ
NHK=受信料の徴収に躍起になっている
と世間で根付いてしまった以上、
今後NHK教育番組を
残すうえでの壁は厚いかもしれません。
しかし、NHK放送自体を”教育”として、
また日常で使える教育ツール
となっていることも事実です。
”教育”の面でも、受信料の徴収が
問題であれば、よい回答を
導き出すことも”教育”かもしれません。